韓国が不法占拠の竹島にリン鉱石試掘権、設定示す公文書 日本占有の根拠

Japanese Flag 001頑張れ 日本! Japanese_Rising Sun Flag 001

 韓国が不法占拠の竹島にリン鉱石試掘権、設定示す公文書 日本占有の根拠

 竹島問題に詳しい下條正男・拓殖大国際学部教授(日本史)の話「韓国が竹島を不法占拠する1952(昭和27)年以前に、韓国側が竹島に国家主権を行使した証拠は一切見つかっていない。今回の資料は、竹島問題が国際司法裁判所に付託された場合、日本が当時、竹島を占有していた実態を示す有力な根拠となる」




韓国が不法占拠の竹島にリン鉱石試掘権、設定示す公文書 日本占有の根拠
2016.3.25 06:31
竹島(日本固有の領土)にリン鉱石試掘権、設定示す公文書 日本占有の根拠(1) plt1603250006-p1
見つかった「鉱区図」の謄本 (いずれも一部画像処理しています)


 韓国が不法占拠を続ける竹島(島根県隠岐の島町)をめぐり、戦前に政府が同島周辺でリン鉱石の試掘権を設定していたことを示す公文書が、同県竹島資料室の調査で見つかった。竹島でのリン鉱石採掘については、聞き取り調査などで知られていたが、それを裏付ける資料が確認されたのは初めて。

 見つかった資料は、竹島周辺でのリン鉱石の試掘を認めた「試掘原簿」と、試掘の申請者が出願の際に添付した「鉱区図」。経済産業省中国経済産業局が所蔵しており、前身の旧商工省大阪鉱山監督局から移管されたとみられる。

 試掘原簿には、昭和14年6月、鳥取県に住む申請者2人に対し、竹島の島内と周辺海面の8万3800坪(27万平方メートル)でリン鉱石試掘権を政府が設定・登録したこと、戦後には別の人物に試掘権が移り、24年2月に期間満了を迎えて登録が抹消されたことなどが記されている。

 また、鉱区図によると、9年6月の出願段階では20万坪(66万平方メートル)分の試掘が申請されたが、最終的には13年8月、8万3800坪(27万平方メートル)分に申請を変更して、試掘権が認められた。


 これまでの調査で、当時、竹島周辺で盛んだったアシカ猟の従事者が「リン鉱石採掘は猟に支障が出る」として反対していたことが分かっている。

 今回見つかった資料からは、政府がアシカ猟に配慮して海岸線付近などアシカの生息区域を除外し、試掘権を認めた状況がみてとれる。

 竹島問題に詳しい下條正男・拓殖大国際学部教授(日本史)の話「韓国が竹島を不法占拠する1952(昭和27)年以前に、韓国側が竹島に国家主権を行使した証拠は一切見つかっていない。回の資料は、竹島問題が国際司法裁判所に付託された場合、日本が当時、竹島を占有していた実態を示す有力な根拠となる」

続き・詳細は下記へ
↓ ↓ ↓
産経新聞電子版の記事へ


見つかった「試掘原簿」の謄本(いずれも一部画像処理しています)
竹島(日本固有の領土)にリン鉱石試掘権、設定示す公文書 日本占有の根拠(2)plt1603250006-p2
韓国が不法占拠の竹島にリン鉱石試掘権、設定示す公文書 日本占有の根拠


左翼新聞を止めて産経新聞を読もう!
産経新聞購読のお申し込みは、0120-34-4646
スポンサーサイト

テーマ : 竹島は日本の領土である(韓国に不法占領されている)
ジャンル : 政治・経済

韓国は竹島の島根県編入に杜撰な反論に終始、具体的根拠なく「揚げ足取り」に力入れ…不法占拠状態正当化への課程、藤井賢二氏講演【竹島は日本固有の領土】【竹島(日本固有の領土)は韓国に侵略されたままである】

Japanese Flag 001頑張れ 日本! Japanese_Rising Sun Flag 001

 「侵略国家」韓国は竹島の島根県編入に杜撰な反論に終始、具体的根拠なく「揚げ足取り」に力入れ…不法占拠状態正当化への課程

 「一方的に占領し、後から理屈をこねる韓国に対して黙っているのは、竹島問題に限らず日本の将来に禍根を残す」と訴えた藤井賢二氏の主張に賛同する日本国民が増えることを期待する。
 
 日本人は日本固有の領土である竹島が韓国に拠って侵略され、それ移行は不法占拠されたままであることを重く受け止めるべきだ。
 韓国は侵略国家なのである!
 



【竹島は日本固有の領土】【竹島(日本固有の領土)は韓国に侵略されたままである】
韓国は竹島の島根県編入に杜撰な反論に終始、具体的根拠なく「揚げ足取り」に力入れ…不法占拠状態正当化への課程、藤井賢二氏講演
2017.8.21 07:59

「韓国の主張を考える」と題して講演する藤井賢二氏=8月20日午後1時32分、松江市殿町の島根県竹島資料室(小林宏之撮影)


 島根県主催の公開講座「竹島問題を考える講座」が20日、松江市の県竹島資料室で開かれ、県の第4期竹島問題研究会委員を務める藤井賢二・日本安全保障戦略研究所研究員が講演した。藤井氏は、韓国による竹島の不法占拠をめぐり日韓両政府が1950年代に交換した口上書を基に、韓国が領有を正当化していった過程を説明した。

 韓国は1952(昭和27)年1月、一方的に李承晩ラインを設けて竹島を自国領とし、翌年7月には竹島に近づいた日本の巡視船に発砲。これを受け、両国間の国交が正常化する65年まで計8回、両政府が竹島をめぐる見解や反論を口上書の形で伝達し合った。

 藤井氏は、日本政府が最初の段階から近代国際法に基づいて領土権の正当性を訴え、日韓併合(1910年)に先立つ1905年に竹島を島根県へ編入し、第二次大戦直前まで「国民によって有効的な経営がなされてきた」と主張。これに対し、国際法を突きつけられた韓国政府は、日韓併合に結びつけて島根県編入を「不当」とするなど、焦りとずさんさのある反論に終始した-と説明した。

 その上で、「具体的な根拠を示せない韓国側は、日本による侵略の加害性の強調や日本側の揚げ足取りに力を入れており、それが現在につながっている」と指摘。「一方的に占領し、後から理屈をこねる韓国に対して黙っているのは、竹島問題に限らず日本の将来に禍根を残す」と訴えた。








続き・詳細は下記へ

↓ ↓ ↓

産経新聞電子版の記事へ








左翼新聞を止めて産経新聞を読もう!
産経新聞購読のお申し込みは、0120-34-4646

テーマ : 竹島は日本の領土である(韓国に不法占領されている)
ジャンル : 政治・経済

政府が尖閣諸島、竹島の領有権裏付ける資料30点を新たに公開【日本固有の領土である尖閣諸島】

Japanese Flag 001頑張れ 日本! Japanese_Rising Sun Flag 001

 日本の領有権裏付ける資料30点を新たに公開! 政府が尖閣諸島、竹島の領有権裏付ける資料30点を新たに公開!









【日本固有の領土である尖閣諸島】
政府が尖閣諸島、竹島の領有権裏付ける資料30点を新たに公開
2017.5.12 20:29

琉球王国の王族が尖閣諸島に漂流した記録が残る系図「向姓具志川家家譜十二世諱鴻基」が掲載された那覇市史資料編第1巻7(内閣官房領土・主権対策企画調査室提供)
琉球王国の王族が尖閣諸島に漂流した記録が残る系図「向姓具志川家家譜十二世諱鴻基」が掲載された那覇市史資料編第1巻7(内閣官房領土・主権対策企画調査室提供)



 政府の内閣官房領土・主権対策企画調整室は12日、尖閣諸島(沖縄県石垣市)と竹島(島根県隠岐の島町)の日本の領有権を裏付ける新たな資料約30点を盛り込んだ報告書を作成し、ホームページに公表した。中韓などの主張の不当性を国際社会にアピールする狙いがある。

 尖閣諸島に関しては、1819(文政2)年、琉球の王族が薩摩藩(現在の鹿児島県)に向かう途中、暴風雨で尖閣諸島に漂着したと記載する資料を掲載した。記録が残る1845年の英国人の上陸より26年早く、最古の上陸とみられる。当時から日本人が島として認識していたことを裏付けるものとされる。

 尖閣諸島関係は約330点の資料を調査し、18点を公開。1744年の清朝の領域が台湾の西半分までにとどまっていたことを示す版図も含まれている。

 竹島関連は約340点を調査、12点を公表した。明治38(1905)年7月に読売新聞が掲載した竹島の名称に関する解説記事や、「(竹島が)鬱陵島の行政区画に編入されたことが明示された公的記録がない」と記述した韓国外交部の1955(昭和30)年の刊行物などが盛り込まれた。

 同室の担当者は「客観的で歴史的な証拠を積み重ねることで、日本政府の主張の正当性を内外に示していきたい」としている。

 政府は平成27年以降、重要と判断した資料を毎年報告書にまとめ公表してきた。





plt1705120043-p2_竹島が「鬱陵島の行政区画に編入されたことが明示された公的記録がない」との記述がある韓国外交部の書籍「独島問題概論」(内閣官房領土・主権対策企画調整室提供)
竹島が「鬱陵島の行政区画に編入されたことが明示された公的記録がない」との記述がある韓国外交部の書籍「独島問題概論」(内閣官房領土・主権対策企画調整室提供)


plt1705120043-p3_米国が韓国側に対し「朝鮮の一部として取り扱われたことはなく(中略)かつて朝鮮によって領有権の主張がなされたとは見られない」と伝えるラスク書簡
米国が韓国側に対し「朝鮮の一部として取り扱われたことはなく(中略)かつて朝鮮によって領有権の主張がなされたとは見られない」と伝えるラスク書簡(内閣官房領土・主権対策企画調整室提供)




続き・詳細は下記へ
↓ ↓ ↓
産経新聞電子版の記事へ









左翼新聞を止めて産経新聞を読もう!
産経新聞購読のお申し込みは、0120-34-4646

テーマ : 中国による不法な領土侵略! 尖閣諸島・新疆ウイグル自治区・チベット・フィリピン他
ジャンル : 政治・経済

「尖閣日本領」欧州の地図 日清戦争より前、中国主張を否定する資料【尖閣諸島は日本固有の領土】

Japanese Flag 001頑張れ 日本! Japanese_Rising Sun Flag 001

 欧州は日清戦争より前から「尖閣日本領」を欧州の地図で認定していた!

 これは、中国主張を否定する資料!





【尖閣諸島は日本固有の領土】
「尖閣日本領」欧州の地図 日清戦争より前、中国主張を否定する資料


●「尖閣日本領」欧州の地図 日清戦争より前、中国主張を否定する資料 02:27 Koara Ms

Published on Jun 24, 2015
尖閣諸島(沖縄県石垣市)を日本領と記した19世紀後半の英国、ドイツ製地図が現存していることが明らかになった。いずれも日清戦争(1894~95年)前の地図で、中国側の「日清戦争を通じて、日本が尖閣を奪った」とする主張を覆す資料がまた新たに見つかった。

イギリスもドイツも…明治維新の頃すでに国際認識あった

 地図は長崎純心大の石井望准教授(尖閣史)が調査発見した。19世紀当時、世界最大級の「スタンフォード地図店」(英国)が1887年に発行した「ロンドン・アトラス」と、ドイツの地図製作の大家、アドルフ・シュティーラー氏が1868年に製作した「ハンド・アトラス」の2枚。

 石井准教授は昨年7月、オーストラリア国立図書館がデジタル化した資料から、ロンドン・アトラスの1887年版を見つけ、尖閣周辺の領土表記がどうなっているかを調べた。

 その結果、尖閣諸島・久場島を示す「Hoapin-su」の西側に「……」との点線が引かれていた。ロンドン・アトラスだけでなく、約1年かけて、他の資料と付き合わせて調べたところ、点線は領土・領海の境界を示しており、地図上では、久場島を日本領と認めていたことが判明した。

 また、1868(明治元)年の地図「ハンド・アトラス」も同様に、久場島の西にラインが引かれ、尖閣諸島は「日本領」として、琉球併合前の沖縄と同じ色分けがされていた。この地図は、東大総合図書館に所蔵されていた。

 日本政府が国際法に基づく「無主地(むしゅち)先占(せんせん)」を閣議決定する前に、日本領であることを明示したこれらの地図が、何を意味するのか。

明治政府は1885年から10年かけて、尖閣諸島に清国を含むどの国の支配も及んでいないことを慎重に確認し、日清戦争中の1895年1月、尖閣諸島の沖縄県への編入を閣議決定した。

 一方、中国側は「(中国名で尖閣を意味する)釣魚島は台湾省に属している。日本が台湾侵略の際に盗み取った」(中国外務省の洪磊(こうらい)報道官)と主張する。つまり、尖閣諸島は清国が領有する台湾の付属島として、日清戦争の講和条約「下関条約」(1895年4月17日締結)によって、台湾とともに日本に割譲されたという論法だ。

 今回、石井准教授が発見した地図は、日清戦争前の段階で、尖閣諸島に清国支配が及んでいないばかりか、日本領だったという認識を、日本政府の閣議決定に関わらず欧州列強が持っていたことを示す。中国側の主張を否定する資料といえる。

 尖閣諸島を日本領だと判断した英国のスタンフォード地図店の地図は、当時最先端の航海技術と各国機関への情報網をもつ英海軍の調査に依拠したとみられる。

 当時の尖閣諸島周辺は、ともに英国領となっていた香港と朝鮮半島南部沖の巨文島を結ぶ海上ルート上であり、英国海軍にとって重要な航路だった。

 石井准教授は「英国にとって、航行の安全を確保するために、周辺海域の島がどの国に所属するかは重要な情報となる。地図業者は、現地の新聞から最新情報を得て、地図を作っただろう。少なくとも、尖閣諸島に日本の支配権が及んでいたという国際認識があったことを示すといえる」と語った。

 世界地図の専門家の間では、スタンフォードの地図は海洋国家である大英帝国のおひざ元で発行され、その中でも当時の領土関係を比較的正確に反映した地図だと評価されている。

スタンフォードやシュティーラーなど19世紀後半の大家が製図した世界地図がこれまで、発見されなかった理由について、尖閣諸島文献資料編纂(へんさん)会の国吉まこも氏は「大学や図書館などが所蔵する資料のデジタルアーカイブ化は近年始まったばかり。しかも、尖閣諸島問題は研究者が少ない。研究が進めば、こうした新発見は次々と出てくるだろう」と指摘した。

引用:産経Webニュース 2015.6.24 08:23











続き・詳細は下記へ
↓ ↓ ↓
産経新聞電子版の記事へ










左翼新聞を止めて産経新聞を読もう!
産経新聞購読のお申し込みは、0120-34-4646

続きを読む

テーマ : 中国による不法な領土侵略! 尖閣諸島・新疆ウイグル自治区・チベット・フィリピン他
ジャンル : 政治・経済

「竹島」領有権に新資料 明治時代に隠岐の住民が漁業組合設置を計画 島根【竹島は日本固有の領土】【嫌韓流】

Japanese Flag 001頑張れ 日本! Japanese_Rising Sun Flag 001

 竹島は日本固有の領土! 「竹島」領有権に新資料 明治時代に隠岐の住民が漁業組合設置を計画 島根

 竹島は日本固有の領土なのだから、何とかして将来的には韓国から取り返す必要がある。
 



【竹島は日本固有の領土】【嫌韓流】
「竹島」領有権に新資料 明治時代に隠岐の住民が漁業組合設置を計画 島根
2017.1.21 08:48

中井養三郎氏らが島根県に提出した「竹島漁業組合設置認可申請」の書類。「竹島貸下海驢漁業」の綴りの中にあった(島根県提供)


 韓国が不法占拠している竹島(島根県隠岐の島町)をめぐり、明治時代に隠岐の住民が漁業組合の設置を計画していたことを示す資料が見つかり、同県が20日発表した。今回残された記録から、当時、県は設置申請を許可しなかったことが判明。専門家は「行政機関が法令に基づき『不許可』という行政権を行使した事実が、領有権を主張する上で重要だ」と評価している。

 新たに見つかった資料は、「竹島漁業組合」「竹島漁業組合之印章」「竹島漁業組合監事印」などの印を押した「印譜」。所有していた隠岐の島町内の関係者が同町に寄贈した。印は、西郷町(今の隠岐の島町)の印判店が明治39(1906)年に製作したとみられる。

 島根県竹島資料室の調査では、当時「竹島漁猟合資会社」を設立して竹島周辺でアシカ猟を手がけていた中井養三郎らが、竹島での海面専用漁業免許を得るため、漁業組合の設置を計画。背景には周辺ではびこっていた密猟があり、他者が竹島での同免許を取得し、中井らのアシカ猟を脅かすのを阻止する狙いだった。

 このため、中井らはこれらの印を作らせ、申請書類を作成。印譜には、その印影を残したとみられる。
 

 これを受け、県は、漁業組合設置に関する文書の存在を調査。県公文書センターに「竹島貸下(かしさげ)海驢(あしか)漁業」と題した竹島関連文書のつづりがあり、その中に、中井らが明治39年6月、県に提出した「竹島漁業組合設置認可申請」などの書類を確認した。

 当時、県はこの申請について国と協議し、国は不許可とする意見を伝達。県はこれを基に「住所を有しない竹島への出稼ぎ目的の出漁であり、漁業組合を設置すべきものではない」と漁業法に基づいて判断、不許可とした-などの経緯が、残された文書から判明した。

 隠岐の島町は、町内の「久見竹島歴史館」で、これらの資料の展示を検討している。

 県竹島資料室は「漁業組合設置の動きは、これまでほとんど知られておらず、貴重な資料といえる。結果的に申請は却下されたとはいえ、県が竹島をめぐって行政権を行使した証拠。こうした事実を積み上げていきたい」としている。 
 
中井養三郎氏らが島根県に提出した「竹島漁業組合設置認可申請」の書類。「竹島貸下海驢漁業」の綴りの中にあった(島根県提供)
中井養三郎氏らが島根県に提出した「竹島漁業組合設置認可申請」の書類。「竹島貸下海驢漁業」の綴りの中にあった(島根県提供)
 
「印譜」の中に残されていた「竹島漁業組合」関連の印影(島根県提供)
「印譜」の中に残されていた「竹島漁業組合」関連の印影(島根県提供)








続き・詳細は下記へ
↓ ↓ ↓
産経新聞電子版の記事へ








左翼新聞を止めて産経新聞を読もう!
産経新聞購読のお申し込みは、0120-34-4646



テーマ : 竹島は日本の領土である(韓国に不法占領されている)
ジャンル : 政治・経済

プロフィール

Red Emperor

Author:Red Emperor
FC2ブログへようこそ!

最新記事
最新コメント
最新トラックバック
月別アーカイブ
カテゴリ
検索フォーム
RSSリンクの表示
リンク
ブロとも申請フォーム

この人とブロともになる

QRコード
QR
Japanese Flag 001頑張れ 日本! Japanese_Rising Sun Flag 001